研究等業績 - その他 - 鄭 松伊
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An umbrella review of efficacy of digital health interventions for workers
Iwakura M.
Npj Digital Medicine ( Npj Digital Medicine ) 8 ( 1 ) 2025年12月
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男性トラック運転者における筋骨格系障害とプレゼンティーズムとの関連：横断研究
山崎 貞一郎, 岩倉 正浩, 鄭 松伊, 澤口 駿, 津田 直輝, 野村 恭子
日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 ( 日本予防理学療法学会 ) 3.Suppl.No.1 ( 0 ) 20 - 20 2025年03月
<p>【目的】</p><p>本邦のトラック運転者における腰痛や肩こり等の筋骨格系障害 (Musculoskeletal Disorders, MSDs)に関する報告は少なく、またMSDsが労働生産性に与える影響はこれまでに報告されていない。そこで男性トラック運転者のMSDs有訴率を記述し、プレゼンティーズムとの関連を検討した。</p><p>【方法】</p><p>対象は男性トラック運転者とし、調査票への回答と調査への同意が得られ、適格基準を満たした2152名を対象とした。MSDsは腰痛、肩こり、その他の関節や筋の痛みの有無、有りと回答した場合はその程度をnumerical rating scale (NRS)で尋ね、NRS6以上をMSDsありとした。プレゼンティーズム (％)はSingle-Item Presenteeism Question 東大1項目版 [100％－過去4週間の仕事の出来 (％)]で評価した。線形回帰分析を用い、 MSDsありの場合のプレゼンティーズム[β (95％信頼区間)]を 推定した。共変量は、Model1は睡眠時間、不眠症状有無、年齢、婚姻歴、同居者・子供有無、自覚的社会階層、トラック運転範囲、身体活動量、座位時間、果物・野菜・食塩・アルコール各摂取量、喫煙歴、BMIとし、Model2はこれらに加え不安抑うつ (K6)を用いた。欠損値は多重代入法で補完した。</p><p>【結果】</p><p>対象者の特性は年齢52歳、トラック運転時間7時間/日、運転範囲は秋田県内63％・東北内外各15％、プレゼンティーズム20％であった。MSDs有訴率は何らかのMSDが1つ以上17％、肩こり7％、腰痛6％であった。多変量線形回帰分析の結果、MSDが1つ以上ある場合のプレゼンティーズムは、 Model 1は5.11 (2.84‒7.37)であったが、Model 2では1.91(-0.26‒4.08)と有意ではなかった。腰痛、肩こりについても同様であった。事後解析としてModel2にMSDsとK6との掛け算項を追加した結果、K6が高い場合にプレゼンティーズムがより 高いという相加的な効果修飾が観察された[掛け算項のβ：5.09 (0.60‒9.58)]。</p><p>【考察】</p><p>本研究の男性トラック運転者におけるMSDs有訴率は先行研究と比較し低かった。不安・抑うつが高いトラック運転者を対象にMSDs改善のための介入をすることで労働生産性向上に寄与する可能性が示唆された。</p><p>【倫理的配慮】</p><p>本研究は秋田大学大学院医学系研究科・医学部倫理委員会の承認を得て実施した (承認番号：2456)。全ての対象者に書面による説明と同意書による同意取得を行った。</p>
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個人の行動変容と健康状態の改善
鄭松伊
能代山本がん予防推進協議会 がん予防推進フォーラム 2024年11月
単著
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Jung S.
Sleep Medicine ( Sleep Medicine ) 119 357 - 364 2024年07月
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Correction: Kanda et al. Body Compression Corrective Garment and Eating Behavioural Change for Weight Reduction: The Mutsu City Randomised Controlled Trial. Healthcare 2023, 11, 942.
Akira Kanda, Yoshikuni Sugimura, Hideki Ohishi, Satoru Tatebayashi, Kaori Sawada, Kyi Mar Wai, Kei Nishiguchi, Asano Tanabu, Songee Jung, Koichi Murashita, Shigeyuki Nakaji, Kazushige Ihara
Healthcare (Basel, Switzerland) 12 ( 2 ) 2024年01月
In the original publication [...].
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仙北市デジタル田園都市における新たな感染症流行に備えた高齢者の社会的孤立防止に関連する研究
鄭松伊、山崎貞一郎 、岩倉正浩 、野村恭子1
秋田県の健康長寿と遠隔医療プロジェクト 2024年
会議報告等 国内共著
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中高年女性におけるロコモティブシンドロームと生活環境因子及び社会的支援との関連
鄭松伊, 山崎貞一郎, 岩倉正浩, 野村恭子
令和6年度厚生労働科学研究費 女性の健康の包括的支援政策研究事業 健康寿命延伸に備えた女性の心身の健康支援のための普及啓発に向けた研究 分担報告書 2024年
国内共著
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更年期から老年期の女性における尿失禁と生活環境因子及び社会的支援との関連
鄭松伊, 岩倉正浩, 山崎貞一郎, 野村恭子
令和6年度厚生労働科学研究費 女性の健康の包括的支援政策研究事業 健康寿命延伸に備えた女性の心身の健康支援のための普及啓発に向けた研究 分担報告書 2024年
国内共著
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中年期女性の更年期障害に影響を与える社会因子の検討.
鄭松伊, 野村恭子, 寺内公一, 竹内武昭, 谷原真一, 小宮ひろみ
令和5年度厚生労働科学研究費 女性の健康の包括的支援政策研究事業 健康寿命延伸に備えた女性の心身の健康支援のための普及啓発に向けた研究 分担報告書 2023年
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中高年期女性のうつ症状に与える生活環境因子、社会支援の影響.
鄭松伊, 野村恭子, 寺内公一, 竹内武昭, 谷原真一, 小宮ひろみ
令和5年度厚生労働科学研究費 女性の健康の包括的支援政策研究事業 健康寿命延伸に備えた女性の心身の健康支援のための普及啓発に向けた研究 分担報告書 2023年
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仙北市６５歳以上の高齢者独居・夫婦世帯における閉じこもり実態調査.
鄭松伊, 岩澤敦史, 太田奈歩, 五十嵐千恵, 新田夕子, 平山純子, 山崎貞一郎, 岩倉正浩, 野村恭子
令和5年度高齢者医療制度円滑運営事業費補助金 Well-beingが向上する健康なまちづくり」事業におけるリンクワーカーを起用した社会的処方：事業の実施効果、評価分析報告書 2023年
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Klionsky D.J.
Autophagy ( Autophagy ) 17 ( 1 ) 1 - 382 2021年
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嗅覚同定能検査と認知機能との詳細な検討～岩木健康増進プロジェクトの結果より～
三國谷 由貴, 工藤 玲子, 山内 一崇, 工藤 直美, 佐々木 亮, 沢田 かほり, 鄭 松伊, 松原 篤
日本鼻科学会会誌 ( 日本鼻科学会 ) 60 ( 4 ) 509 - 515 2021年
認知症や神経変性疾患の患者では嗅覚障害を比較的早期から発症することが知られている。我々は認知機能低下のスクリーニングとして嗅覚同定能検査の有用性を検討する目的で，一般地域住民を対象とした岩木健康増進プロジェクト健診で認知機能検査（MMSE）および嗅覚同定能検査を実施し，それらの関連性を検討した。また高齢者では必ずしも嗅覚低下を自覚しているとは限らないため，嗅覚低下の自覚症状と嗅覚検査結果との乖離が認知機能と関連するかどうかについても併せて検討を行った。
プロジェクト健診参加者の844人（男性324人，女性520人）に対して，においの自覚症状についての問診と，スティック型嗅覚検査法（OSIT-J）のうち3嗅素を用いた嗅覚検査を行い，併せて行われたMMSEとの関連について解析を行った。
男女ともに総MMSEスコアはOSIT-Jの結果と有意に相関しており，特に時間・場所の見当識+言葉の遅延再生と有意な関連が認められた。また，総MMSEスコアが低い群では，嗅覚低下の自覚とOSIT-Jの結果が有意に乖離することが認められた。
軽度認知障害（MCI）はアルツハイマー型認知症（AD）の前駆期にあたり，ADへの年間移行率は約1割と言われているが，MCIの段階で早期に治療介入することによって認知症発症の予防効果が期待できる。嗅素数を少なくした嗅覚同定能検査で嗅覚が低下していること，かつそれを自覚していないことが，MCI早期発見のスクリーニング検査の一つとして活用できる可能性が示唆された。 -
運動実践に伴う乳脂肪球皮膜サプリメント摂取が14日間のベッドレスト終了後における若年成人の骨格筋関連パラメータに及ぼす影響 パイロット研究(Effects of exercise with milk-fat globule membrane supplementation after 14 days of bed rest on the skeletal muscle-related parameters in young adults: a pilot study)
大須賀 洋祐, 山崎 正志, 正田 純一, 長島 克弥, 鄭 松伊, 門根 秀樹, 落合 龍史, 大崎 紀子, 桂木 能久, 田中 喜代次
宇宙航空環境医学 ( 日本宇宙航空環境医学会 ) 56 ( 1-4 ) 39 - 48 2019年12月
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抑うつ高齢者の身体活動量とBDNFおよび脳容量との関連 慢性疼痛の有無に着目した縦断観察研究
牧野 圭太郎, 牧迫 飛雄馬, 李 相侖, 李 成哲, 裴 成琉, 鄭 松伊, 新海 陽平, 島田 裕之
若手研究者のための健康科学研究助成成果報告書 ( (公財)明治安田厚生事業団 ) 34 ( 34 ) 46 - 50 2019年04月
抑うつ高齢者の身体活動量、BDNFおよび脳容量の変化に慢性疼痛が与える影響について検討した。高齢者機能健診に参加した65歳以上の地域在住高齢者59名(男性31名、女性28名、平均73.3±6.0歳)を対象とした。慢性疼痛なし群は36名、慢性疼痛あり群は23名であった。慢性疼痛あり群における各アウトカムの変化量同士の相関分析の結果、ΔGDS(老年期うつ病評価尺度)得点とΔMTL(内側側頭部)萎縮領域の割合との間に有意な正の相関関係が、Δ全脳萎縮領域の割合とΔ歩数との間に有意な負の相関関係が、Δ歩数とΔMVPA(中強度以上の身体活動)との間に有意な正の相関関係が認められた。一方、慢性疼痛なし群における各アウトカムの変化量同士の相関分析の結果では、慢性疼痛あり群と同様にΔ歩数とΔMVPAとの間に有意な正の相関関係が認められたものの、その他の有意な相関関係は認められなかった。
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A two million year record of low-latitude aridity linked to continental weathering from the Maldives
Kunkelova T.
Progress in Earth and Planetary Science ( Progress in Earth and Planetary Science ) 5 ( 1 ) 2018年12月
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不活動的高齢者における健康活動促進プログラムの実践が抑うつ傾向と脳白質神経線維の結合性に及ぼす影響
裴 成琉, 李 相侖, 李 成哲, 鄭 松伊, 今岡 真和, 島田 裕之
若手研究者のための健康科学研究助成成果報告書 ( (公財)明治安田厚生事業団 ) ( 33 ) 61 - 66 2018年04月
高齢者機能健診の参加者のうち、認知症やパーキンソン病、要介護認定者などではなく、外出頻度が多くない軽度認知障害(MCI)を有する83名を対象とし、介入群41名と対照群42名に割り付けた。介入群には6ヵ月間週2回の健康活動促進プログラムを提供し、対照群には2回の健康講座を提供した。介入群における48回の教室参加率は54.8%、対照群における2回の健康講座への参加率は68.3%であった。健康活動への参加回数を身体・知的・社会活動別に比較し、すべての活動において対照群に比べて介入群のほうで有意に多かった。介入前後における介入群と対照群の老年期うつ尺度(GDS)スコアを比較し、主効果ならびに交互作用は認めなかった。白質神経線維の結合性では、前視床放線における異方性比率(FA)が介入前は対照群と介入群で有意な違いがみられなかったが、6ヵ月の介入後には介入群に比べて対照群のFAが低かった。上縦束において介入前は対照群と介入群のFAに違いはみられなかったが、介入後には介入群に比べて対照群のほうで上縦束のFAが低かった。
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不活動的高齢者における健康活動促進プログラムの実践が抑うつ傾向と脳白質神経線維の結合性に及ぼす影響
裴 成琉, 李 相侖, 李 成哲, 鄭 松伊, 今岡 真和, 島田 裕之
若手研究者のための健康科学研究助成成果報告書 ( (公財)明治安田厚生事業団 ) 33 ( 33 ) 61 - 66 2018年04月
高齢者機能健診の参加者のうち、認知症やパーキンソン病、要介護認定者などではなく、外出頻度が多くない軽度認知障害(MCI)を有する83名を対象とし、介入群41名と対照群42名に割り付けた。介入群には6ヵ月間週2回の健康活動促進プログラムを提供し、対照群には2回の健康講座を提供した。介入群における48回の教室参加率は54.8%、対照群における2回の健康講座への参加率は68.3%であった。健康活動への参加回数を身体・知的・社会活動別に比較し、すべての活動において対照群に比べて介入群のほうで有意に多かった。介入前後における介入群と対照群の老年期うつ尺度(GDS)スコアを比較し、主効果ならびに交互作用は認めなかった。白質神経線維の結合性では、前視床放線における異方性比率(FA)が介入前は対照群と介入群で有意な違いがみられなかったが、6ヵ月の介入後には介入群に比べて対照群のFAが低かった。上縦束において介入前は対照群と介入群のFAに違いはみられなかったが、介入後には介入群に比べて対照群のほうで上縦束のFAが低かった。
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介護予防教室参加者の運動継続に向けた郵送支援の有益性 2年間の追跡結果
鄭 松伊, 大久保 善郎, 大須賀 洋祐, 清野 諭, 重松 良祐, 金 泰浩, 若葉 京良, 田中 喜代次
健康支援 ( 日本健康支援学会 ) 20 ( 1 ) 148 - 148 2018年02月
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運動教室終了後の運動継続を促す郵送支援：:混合研究法を用いた有効性に関する要因の抽出
重松 良祐, 鄭 松伊, 大久保 善郎, 大須賀 洋祐, 田中 喜代次
体育学研究 ( 一般社団法人 日本体育学会 ) 63 ( 1 ) 171 - 184 2018年
<p>Mailing programs involve indirect supervision and are designed to enhance adherence to longterm exercise in older adults. However, it is unclear how such mailing programs help older adults to overcome barriers and adhere to an exercise program. The purpose of this study was to extract the effective factors of a mailing program based on mixed-method research. Community-dwelling adults aged 65 years or older (n = 78) participated in a 3-month exercise class that aimed to develop skills for behavior change, followed by a 12-month mailing program. During the 15-month study period, the participants were consistently advised to practice brisk walking, muscle strengthening, and stretching according to a self-determined schedule. They were also advised to set a monthly exercise goal, exercise daily, and record it in an exercise diary. At the end of each month, the participants mailed the exercise diary to instructors who provided feedback that included praise, suggestions, answers, recognition, sympathy, and encouragement. The instructors would return the diary to the participants along with an exercise newsletter consisting of scientific information on exercises, names of participants who had achieved their exercise goals, and comments from the participants themselves. The newsletter was designed to expand the participants' knowledge about exercise, to provide social support, and to strengthen self-efficacy. For qualitative evaluation, 18 participants with various exercise adherence levels were invited for focus-group interviews and their comments were recorded and analyzed. Fifteen factors related to the mailing program (e.g., satisfaction about record-keeping, self-reflection, information obtained, praise, and advice) were extracted. The participants' comments well reflected the goals needed for developing behavior change skills that were emphasized during the exercise class and the mailing program. For quantitative evaluation, a questionnaire was administered to understand the participants' perception of the mailing program, and 60 of them responded. The results indicated that daily recording in the exercise diary (95%) and gaining knowledge through the scientific information provided in the newsletter (93%) were perceived as effective factors of the mailing program. In conclusion, our qualitative evaluation of the effectiveness of the mailing program revealed 15 factors that were congruent with behavior change skills. Quantitative evaluation revealed that the majority of older adults considered the mailing program to be effective for enhancing their long-term adherence to exercise. Therefore, the mixed-method approach used in this study contributed to knowledge on factors that support exercise adherence among older adults.</p>