研究者詳細 - 小田　潤一郎

世界エネルギー経済モデルDEARSを用いて、国別貢献が貿易財の国際競争力に与える影響を分析した。その結果、相対的に野心的な目標を持つ先進国の一部において、エネルギー集約産業における生産コストを上昇させ、純輸出量が減少する結果を得た。つまり、世界全体で見ればCO2原単位がより大きい地域での生産が拡大する（いわゆる炭素リーケージが発生する）。

DOI

現行の気候・エネルギー政策および国別貢献による世界全体のエネルギー起源CO2排出削減とエネルギーシステムの評価

魏啓為, 佐野史典, 本間隆嗣, 小田潤一郎, 林礼美, 秋元圭吾

日本エネルギー学会誌 97 ( 6 ) 135 - 146 2018年06月 [査読有り]

研究論文（学術雑誌）国内共著

世界エネルギーモデルを用いて現行の気候・エネルギー政策の効果を分析した。その結果、2011年から2030年の世界全体の累積CO2排出をベースライン比で410億tCO2削減し、国別貢献で必要となるCO2排出削減量の半分程度を達成可能であることが判明した。また、現行政策における再エネ発電拡大と運輸部門のバイオ燃料導入はCO2排出削減のコスト効率性という観点から見れば過剰でありCO2排出削減対策の総コストを増加させる。

DOI

Estimating Option Values of Solar Radiation Management Assuming that Climate Sensitivity is Uncertain

Yosuke Arino, Keigo Akimoto, Fuminori Sano, Takashi Homma, Junichiro Oda, Toshimasa Tomoda

Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America (PNAS) 113 ( 21 ) 5886 - 5891 2016年05月 [査読有り]

研究論文（学術雑誌）国内共著

DOI

リアル・オプション法による石炭火力及び二酸化炭素回収貯留技術の投資分析

小田潤一郎, 秋元圭吾

エネルギー・資源 37 ( 6 ) 13 - 22 2016年 [査読有り]

研究論文（学術雑誌）国内共著

ガス火力、石炭火力、及びこれらのCCS付きの電源について、ガス単価、炭素価格の不確実性を明示的に考慮した投資行動について分析を行った。その結果、早期のCCS投資は実施されにくいことが示された。キャプチャーレディー石炭火力は確実性下において経済合理性を有しないものの、不確実性下では（石炭火力とCCS付き石炭火力の中間的な繋ぎの技術として）投資されうることが判明した。

DOI

Assessment of GHG Emission Reduction Scenarios of Different Levels and Different Short-Term Pledges through Macro and Sectoral Decomposition

Fuminori Sano, Kenichi Wada, Keigo Akimoto, Junichiro Oda

Technological Forecasting and Social Change 90 153 - 165 2015年01月 [査読有り]

研究論文（学術雑誌）国内共著

DOI

京都議定書第一約束期間における日本の温室効果ガス排出削減の取り組みに関する分析・評価

徳重功子, 秋元圭吾, 小田潤一郎, 本間隆嗣

エネルギー・資源 36 ( 2 ) 1 - 9 2015年 [査読有り]

研究論文（学術雑誌）国内共著

京都議定書の第一約束期間（2008年～2012年）における日本のCO2排出削減の取り組みを諸外国と比較し、さらに日本国内の業種別の取り組み（主に自主行動計画）の評価を行った。その結果、日本は省エネをさらに進めており、業種別に見ると（生産活動量の変動もありその影響も加味した上で）CO2排出削減への取り組みを進めている業種が多いことを確認した。

DOI

インド石炭火力の発電所別パフォーマンスの分析

小田潤一郎, 秋元圭吾, 長島美由紀

エネルギー・資源 36 ( 6 ) 17 - 26 2015年 [査読有り]

研究論文（学術雑誌）国内共著

インド石炭火力74発電所（2007年度～2009年度）の発電効率、及び排ガス中の粒子状物質（PM）濃度に対し、重回帰分析及び包絡分析法（DEA）を用いて分析を行った。その結果、発電所の全設備容量が大きいほど、運開年が近いほど、設備利用率が高いほど、発電効率が高い傾向が観察された。さらに、州営の発電所は（国営や民営の発電所と比べ）発電効率が低く、かつ排ガス中のPM濃度が高いことが示された。

DOI

Long-term Global Availability of Steel Scrap

Junichiro Oda, Keigo Akimoto, Toshimasa Tomoda

Resources, Conservation and Recycling 81 81 - 91 2013年12月 [査読有り]

研究論文（学術雑誌）国内共著

DOI

International Comparisons of Energy Efficiency in Power, Steel, and Cement Industries

Junichiro Oda, Keigo Akimoto, Toshimasa Tomoda, Miyuki Nagashima, Kenichi Wada, Fuminori Sano

Energy Policy 44 118 - 129 2012年05月 [査読有り]

研究論文（学術雑誌）国内共著

DOI

Comparison of Marginal Abatement Cost Curves for 2020 and 2030: Longer Perspectives for Effective Global GHG Emission Reductions

Keigo Akimoto, Fuminori Sano, Takashi Homma, Kenichi Wada, Miyuki Nagashima, Junichiro Oda

Sustainability Science 7 ( 2 ) 157 - 168 2012年 [査読有り]

研究論文（学術雑誌）国内共著

DOI

Energy Efficiency Opportunities in the Residential Sector and their Feasibility

Kenichi Wada, Keigo Akimoto, Fuminori Sano, Junichiro Oda, Takashi Homma

Energy 48 ( 1 ) 5 - 10 2012年 [査読有り]

研究論文（学術雑誌）国内共著

DOI

Consistent Assessments of Pathways toward Sustainable Development and Climate Stabilization

Keigo Akimoto, Kenichi Wada, Fuminori Sano, Ayami Hayashi, Takashi Homma, Junichiro Oda, Miyuki Nagashima, Kohko Tokushige, Toshimasa Tomoda

Natural Resources Forum 36 ( 4 ) 231 - 244 2012年 [査読有り]

研究論文（学術雑誌）国内共著

DOI

キャップ割当スキームの不確実性が電源投資に与える影響評価

小田潤一郎, 高嶋隆太

リアルオプション研究 4 ( 1 ) 47 - 60 2011年 [査読有り]

研究論文（学術雑誌）国内共著

排出権取引は事業者から見れば、排出権取引価格のみならず外部から付与されるキャップ水準も不確定である。そこで、排出権取引価格とキャップ水準の不確実性を明示的に考慮した電源投資評価を行った。その結果、過去の排出量に基づきキャップを付与するグランドファザリング制度の下では、事前にCO2削減を行うインセンティブが希薄となることが示された。

DOI

　前のページ - 次のページ　

<小田 潤一郎>

研究等業績 - 原著論文 - 小田 潤一郎

<小田　潤一郎>

研究等業績 - 原著論文 - 小田　潤一郎