白幡 毅士 (シラハタ ツヨシ)

SHIRAHATA Tsuyoshi

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所属

附属病院  高度救命救急センター 

生年

1974年

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 整形外科(手外科)

出身大学 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    2002年03月

    秋田大学   医学部   卒業

出身大学院 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    2009年03月

    秋田大学  医学研究科  博士課程  修了

取得学位 【 表示 / 非表示

  • 秋田大学 -  博士(医学)

職務経歴(学内) 【 表示 / 非表示

  • 2021年04月
    -
    継続中

    秋田大学   附属病院   高度救命救急センター   助教  

 

学位論文 【 表示 / 非表示

  • STIMULATION EFFECTS ON ACUTE MUSCLE ATROPHY BY A NEW IMPLANTABLE MICROSTIMULATOR IN SPINAL CORD-TRANSECTED RATS

    Tsuyoshi Shirahata

      2009年03月  [査読有り]

    国内共著

研究等業績 【 表示 / 非表示

    ◆その他【 表示 / 非表示

  • Pediatric femoral shaft fracture requiring revision surgery for nonunion associated with vitamin D and K deficiencies: a case report

    Igarashi S.

    Journal of Medical Case Reports ( Journal of Medical Case Reports )  18 ( 1 )   2024年12月

    DOI

  • 特集 骨折治療の現在地を知る! Ⅴ.高齢者・脆弱性骨折 高齢者足関節周囲骨折に対するMATILDA法の適応と手術手技

    野坂 光司, 白幡 毅士, 原田 俊太郎, 河原木 剛, 富永 健太, 宮腰 尚久

    整形・災害外科 ( 金原出版 )  67 ( 5 ) 673 - 679   2024年04月

    DOI CiNii Research

  • 掌屈転位の大きい中手骨頚部骨折に対する保存療法と手術療法の比較検討

    湯浅 悠介, 千馬 誠悦, 白幡 毅士, 齋藤 光, 宮腰 尚久

    日本手外科学会雑誌 ( 一般社団法人 日本手外科学会 )  41 ( 3 ) 197 - 199   2024年

    <p>掌屈転位の大きい中手骨頚部骨折に対する治療成績を,保存療法群と手術療法群に分け,比較検討した.対象は掌屈転位30°以上の中手骨頚部骨折33 例36 指とした.受傷時の年齢,掌屈角度に有意差はなく,経過観察期間は手術療法群が有意に長かった(p=0.0118).最終経過観察時の掌屈角度は手術療法群が有意に小さく(p<0.001),中手指節(MP)関節伸展角度は手術療法群が有意に大きかった(p=0.00529).骨癒合率,合併症発生率,疼痛残存率,MP 関節屈曲角度,% total active motion(%TAM),握力健側比に有意差はなかった.本骨折の掌屈変形への代償は,MP 関節過伸展で行われるとされるが,その代償には限界があると考えられた.本骨折に対する保存療法,手術療法はともに概ね良好な治療成績であるが,本来のMP 関節の可動域を再獲得するためには,角状変形を解剖学的な状態に整復保持する必要があり,そのためには手術療法を選択することが望ましい.</p>

    DOI CiNii Research

  • 橈骨遠位端骨折患者の骨粗鬆症治療―治療介入を妨げる因子の検討―

    齋藤 光, 千馬 誠悦, 成田 裕一郎, 白幡 毅士, 湯浅 悠介, 宮腰 尚久

    日本手外科学会雑誌 ( 一般社団法人 日本手外科学会 )  41 ( 2 ) 109 - 112   2024年

    <p>50 歳以上のDRF 患者281 例を対象に,手術の有無,受傷前の骨粗鬆症治療率,骨密度検査実施率,要治療率,治療開始率,骨折治療後の骨粗鬆症治療率を評価した.受傷前に骨粗鬆症未治療の症例を,治療あり群と治療なし群に分け,骨密度検査実施に関する因子を検討した.281 例中,手術治療は141 例,保存治療は140 例であった.受傷前に骨粗鬆症治療を行っていたのは36 例(12.8%)であり,骨密度検査は122 例(43.4%)で行われていた.骨密度検査を行った122 例のうち,YAM 値80%以下の要治療症例は105 例(86.1%)であり,そのうち91 例(86.7%)が新規に治療を開始した.骨折治療後に骨粗鬆症治療を行っていたのは119 例(42.4%)であった.治療なし群は,骨密度検査の非実施,保存治療,男性が多く,保存治療がもっとも大きなリスクであった.治療率向上のため,すべての症例に骨密度検査が行われるよう,多職種が連携したシステムを構築する必要がある.</p>

    DOI CiNii Research

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